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離婚

1 時間前
読了時間: 3分


私が離婚した時、ここでは3人に1人は離婚しているから全然珍しくないよなんて慰めだか、励ましだかわからないことを周りの人が言っていた。


ここでは公式に結婚する人、籍を入れずに二人で子供も作ってずーと同棲して暮らしている人もいる。2年一緒に住めば、結婚したのと同じ権利が生じるから、わざわざ籍を入れなくてもと思う人も多い。


また、同性の結婚も認められているし、同性の同棲も認められている。


そこで、日本との離婚率を正確に比較することはできないので、正式に結婚し、離婚した人の数字だけを見ると、厚生労働省の統計では令和7(2025)年の離婚件数は 17 万 9068 組で、前年の 18 万 5904 組より 6836 組減少し、離婚 率(人口千対)は 1.50 で、前年の 1.55 より低下している。オーストラリアの2025年の離婚率は1000人に2.2人となっている。オーストラリアの数字には同性の結婚カップルも含まれている。


ただ、オーストラリアの統計には16歳以上の大人1000人に対してと但し書きがあるが、日本の統計にはその但し書きはないから幼児も入れた1000人に一人だとすると、結婚できる年以上の大人1000人に絞ったら、離婚率はもっと上がるかもしれない。


この数字だけみても、離婚率はオーストラリアの方が高い。ただ、前に書いたように、結婚同然の同棲カップルも数に入れれば、もっと高くなるかもしれない。私の友人の一人は結婚せずに立派に2人の子供を育て、素敵なお家に住んでいる。結婚という形式にこだわらない自由な形の家族が意外と沢山いるのに驚く。


日本の離婚は30台が多く、熟年離婚も増えているらしい。一方オーストラリアの離婚は40台が多く、やはり50歳以上の熟年離婚も増えているようだ。


さて話し合いが二人で円満にできるカップルは財産分与は問題なく進むかもしれないが、そんなカップルばかりではない。調停委員を頼む人もいれば、弁護士を頼む人もいる。弁護士を頼んだ場合は裁判所に書類が提出され、それで、OKが出ればそれでめでたしめでたし。。文句のある人はアピールすることができる。


子供は通常、どちらかが引き取ることになるが、どちらが引き取っても、両親の間を行き来することになる。例えば、私の隣のP君、可愛い娘は2週間に1回お父さんと過ごす。キャンプに行ったり、家でゆっくり過ごしたり、そして、それが終わると、お母さんのところに戻っていく。女の子で7歳。行ったり来たりも大変だろうなと。また、夫婦の一人がオーストラリア人ではない場合、里帰りに海外に連れて帰るのは元夫なり妻なりから通常許可がいる。要はあくまでも子供は特別な理由のない限り、両方で育てることになる。


ここは離婚したからとあっけらかんにしている人がほとんど。あら、貴女も!?ってな感じです。single motherになっても、夫からも、政府からも援助がでるし、夫が支払い能力がなければ、政府からその分援助がでる。要は離婚してもフツーの生活ができるから、離婚率は高くなる。無理して一緒にいるよりは。。ということでしょうか?中には離婚後は友人として仲良く付き合っていく人もいる。


日本の離婚カップルにも政府から補助金や離婚の際の取り決めで財産分与もするとあるが、実際どうなんだろう。オーストラリアでの私の周りは離婚者が沢山いるが、日本を離れてずいぶん経つし、離婚組の実際の生活を見聞きすることはないし、こればかりは数字では見ることができないので、今回はこれには触れないことにする。


参考資料:




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